朝のラジオ体操会の自粛のお願い

ラジオ体操連盟からの告知ではありませんが、朝のラジオ体操を暫く自粛されることを望みます。
私が考える理由は以下の3つ!

  • 変異した新型コロナの感染力は、かなり強力
    →緊急事態宣言下でも感染者数が高止まりしている
  • 感染者数が多いため、病床が確保できていない
    →感染した場合、医療機関で診てもらうこともできない可能性が高い
  • 新型コロナの感染予防が間違っている
    →マスクに頼りすぎた間違った感染予防の告知

マスクはあくまで他人に感染させない試みであって、感染しない試みではないということです!
新型コロナウイルスもインフルエンザと感染の仕方は同じで、飛沫により感染します。

飛沫による感染ですが、無症状の方からの咳が出ていない方からの感染を考えてみた場合、飛沫による感染とはどんな場合があるのでしょうか?
飛沫が1~2m程度飛ぶと考えると、2m程度のソーシャルディスタンスを保っていれば、通常の会話では飛沫が届くことはまずありません。

それでは飲食等の会食で感染するとは、どんな時なのでしょうか?
口からの飛沫感染は、ソーシャルディスタンスが確保できていればほぼ問題ないかと思います。
ソーシャルディスタンスが確保できているのに感染するとは、どんな場合でしょうか?

  1. 感染者の飛沫がテーブルやドアノブに着く
  2. 非感染者が飛沫の着いたテーブルやドアノブを触る
  3. その触った手で、自分の顔を触ったり、飲食する

こういった状況を避けるには、頻繁な手洗いと、自分の手やテーブルをアルコール除菌しながら飲食を行うことが感染しない対策であるかと思います。

飛沫を飛ばさないためにはマスクは有効ですが、感染しないためには手のこまめなアルコール消毒かと思います。
そして自己免疫力を高めるようなことを心掛けることが大切です。

あと、テレビでおなじみの池袋大谷クリニック院長の大谷義夫先生のインフルエンザ予防などを参考にするといいかと思います。

昨年の今頃は全国ラジオ体操会も自粛のお願いを告知していたのですが、現在の状況は昨年より悪化しています。
ここは各々が判断して、自粛すべきかと思います。
ラジオ体操そのものはソーシャルディスタンスを確保できているのですが、会場に向かうまで、会場の帰りを見ていると、お話に花が咲くことが多く見受けられ、平均年齢が65歳を超える会場では、どうしても聞こえにくいなどのことから、ソーシャルディスタンスが確保てきていないことが多いように見えます。
今感染すると、病床も空きがないので本当に命がけになります。

昨年の今頃の日本の感染者数に対する死者数は約2%程度でしたが、現在は約5%程度です。
ワクチン接種が終わった後で、またみんなでラジオ体操を楽しめればと思います。

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お知らせ · 2020/03/26
朝のラジオ体操会の自粛のお願い
新型コロナウィルスの感染拡大に伴い、東京都での感染者も急増している状況です。小池東京都知事が「感染爆発の局面」であり、イベン トの自粛を要請している現状を踏まえ、当連盟としても、東京都内で毎朝ラジオ体操をおこなっている皆さまに以下のことをお願いいたし ます。

① 毎朝集まってラジオ体操を行うことは、感染経路不明の感染者が急増していることを考えると、「感染爆発(オーバーシュート)」につながる恐れがあります。皆さまの感染防止のためにも、ラジオ体操会の実施を当面自粛されるようお願いします。

② 外出自粛の要請が都知事から出されていることを踏まえ、屋内にて過ごす時間が多くなると思われますが、健康保持のためにラジオ体 操をご自宅で続けられるようお願いします。 東京都に限らず全国的に感染者数が増加しているため、他の道府県のラジオ体操会の皆さまにおかれても、上記のご対応をとられるよう お願いします。

大阪府の休業要請の解除は23日の0時から

大阪府の休業要請は22日まで 宣言解除が21日の場合

大阪府の吉村洋文知事は20日、政府の緊急事態宣言の対象から大阪府が21日に外れた場合、同日夕に対策本部会議を開き、休業・営業短縮要請の縮小を判断する考えを明らかにした。飲食店に午後10時までの閉店を求めていた措置などを条件付きで解除するとみられる。一方、一部業種に対しては休業要請を継続する可能性を示唆した。
吉村氏は要請解除を判断するうえで(1)業界団体などが感染防止のための指針を作成し、国に認められている(2)利用者を把握する環境が整っている――などの条件を挙げた。要請を解除する場合は23日午前0時から適用するという。
大規模パチンコ店などは業界団体が既に指針を公表しており、休業要請が解除される可能性が高い。府によると、スポーツジムやカラオケ店は21日にも指針が公表される見込みで、ライブハウスやナイトクラブも業界団体がガイドラインを作成中という。
府は14日、商業施設や映画館、劇場などに対する休業要請の解除と、午後8時までの閉店を求めていた飲食店に午後10時までの営業を認めることを決めた。一方で、過去にクラスター(感染者集団)が発生したスポーツジム、ライブハウス、夜の接待を伴う飲食店、感染リスクの高い1000平方メートル以上の大規模パチンコ店などに対しては休業要請を継続した。
一方で、吉村氏は「全て解除というわけにはいかない」と述べ、一部施設に対する休業要請を継続する可能性を示唆した。こうした施設については、29日までに改めて解除の可否を判断するという。
府は20日、休業要請の対象外となったものの自主休業で売り上げが減少した中小企業などに支援金を給付する費用や、府立高校のオンライン授業を行う環境を整備するための費用など総額約302億円の補正予算案を発表した。22日に開会予定の大阪府議会で可決されれば、5月27日にも支援金の受け付けを始め、6月中旬の支給を目指す。

21日に国によって緊急事態宣言解除が宣言されたからと言って、即解除ではありません!
22日に大阪府でガイドラインが示された後、23日の午前0時にガイドラインに示された施設等が解除されます。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO59331370Q0A520C2AC8000/